北洲の考えるZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

エネルギー収支をゼロまたはプラスへ

北洲の住まいづくり

北洲の住まいづくり

『北国にこそ豊かな住まい文化を作ろう。』を合言葉に、私たちは1958年に岩手県で建材販売店として創業しました。
創業当時、岩手県沢内村の乳幼児生存率は全国でワーストワン。
家の中が寒いことが原因の一つであり、「寒さの厳しい東北で健康・快適に暮らすためには暖かい住宅が必要だ」という強い想いをカタチにすることが私たちの住まいづくりの原点です。

北洲ハウジングの住まいづくりの考え方は現在も変わっておりません。
安心して健康で快適に暮らせる、古びないデザインをもった世代を越えて住み継がれる住まいを、私たちはつくり続けます。

北洲の住まいづくり
大屋根が特徴のAlsaceシリーズ(紫山住宅展示場)
1989年 カナダ R-2000ホームの日本でのデモンストレーション住宅の施工を担当
1993年 第1回省エネルギー住宅賞建設大臣賞受賞
2005年 国際学会「IAQVEC2007」にて実験棟の実測結果発表
2009年 Q値1.0を切る超断熱「E1 style」誕生。
2010年 環境省プロジェクトのリチウムイオン蓄電池の実証実験を開始。
2020年 ZEH50%へ。2020年ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス50%に取り組んでいます。
20XX年 未来へ。環境不可の削減を極限まで追求します。

ZEH(ゼッチ)とは?

環境問題を改善するための、世界の動きと日本の取り組み

現在、気候変動による環境破壊を改善することが地球規模の課題となっています。この状況をうけて、2015年12月フランス・パリで開催されたCOP21※1において温室効果ガス削減等のため「パリ協定」※2が採択されました。

公約達成に向けた日本の取り組み

国はCO2削減目標を2030年度に、2013年比で26%削減することを国際公約しました。その中でも1990年から大きく排出量が増加した、私たちが暮らす住宅を含む「家庭部門」、卸小売業や病院等の「業務部門」。この2つの部門は2030年度に2013年比約40%削減という大きな目標が設定されています。

公約達成に向けた日本の取り組み

日本では家庭部門のCO2排出量の施策の一つとしてZEHを推進

ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、使う電力より創る電力が大きくなる住まいのことです。住宅の断熱性能や設備の省エネ性能の向上、再生可能エネルギーの活用等で、年間の一次エネルギー消費量よりも、住宅から創り出されたエネルギーの方が正味(ネット)で上回る、またはその差がゼロになる住宅のことをZEH(ゼッチ)と言います。

日本では家庭部門のCO2排出量の施策の一つとしてZEHを推進
出典:ZEHロードマップ検討委員会
出典:ZEHロードマップ検討委員会

ZEHを達成するために必要なポイントは、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つです。

断熱省エネ ) - 創エネ(1年間のエネルギー総量)

1.断熱:無駄なエネルギーを使用せずに、断熱材はもとより、断熱窓や断熱扉等を活用しエネルギーロスを最小限に抑えます。
2.省エネ:電力の消費量が少ない製品を使用する等、消費する電力量を減らします。
3.創エネ:創エネ設備機器では太陽光発電システム等があります。エネルギーを生み出して電力をためましょう。

普及促進のため国が補助

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金

新しく家を建てる多くの方がZEHを建築しやすいように、国は補助金を出して普及を促進しています。2012年から開始し、これまで約8500組※1のお客様が補助金を受けZEHを建築しています。 普及促進のため、補助金定額125万円※2が交付されます。

さらにSII指定蓄電池※3を設置した場合は補助対象経費の1/3、または50万円を上限とし5万円/kWhの補助金を受けることが出来ます。
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金
  • ※1: 経済産業省「ZEHロードマップ検討委員会とりまとめ」より。
  • ※2: 平成28年度(2016年度)「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業」の補助金です。
  • ※3: 北洲ハウジングがご提案する蓄電池は、SII指定品となります。

サステナブル建築物等先導事業 補助金

家庭部門のCO2排出量を減少させることを目的として、 省CO2に優れた住宅に対して国から補助金を受け取ることができます。
『健康・省エネ住宅を推進する 先導プロジェクト』の要件抜粋
  1. 現在生活している住宅と新築住宅での調査を実施すること。
  2. HEAT20(2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会)が試案として提唱したG2グレードの断熱性を有する木造住宅とすること。
  3. 各物件にあわせた最適な日射遮蔽部材を設置すること。
  4. 第三者機関によるZEH認証を受けた住宅であること。(ニアリ―ZEH可)
  5. CASBEE評価で環境効率A以上
  6. 指定されたHEMS機器を設置し、居間・寝室・脱衣室の温度測定を実施する。
  7. 3年間の国へのエネルギー報告する。
  8. 国や本事業関係者が実施するアンケートへ回答を行う。

※4: 補助金の上限は200万円とし、補助対象経費の1/2以内の金額が補助金として交付されます。(一部手数料要)尚、ZEH補助金との併用は不可となります。

しかし・・・、国が推進しているZEH基準にはこんな課題が!

  • 外観デザイン
  • 間取り
  • 室内温度差

北洲のZEH

北洲ハウジングが考えるZEHとは

環境問題に対し、真摯に建築的アプローチで対応し、ご家族の「家中どこでも暖かく、健康で快適な暮らし」を実現する住まいこそが私たちの考えるZEHです。

北洲ハウジングが考えるZEHとは

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